「乳房再生、本人の幹細胞で治験へ…九大など」

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「乳房再生、本人の幹細胞で治験へ…九大など」
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20101231-OYT1T00680.htm?from=rss&ref=rssad


「
　乳がんで乳房を切除した患者のため、九州大や大阪大などは今春に複数の国立大や医療機関などによる研究組織を設立し、来年３月までに本人の幹細胞を使って乳房を再生させる治験（薬事法に基づく臨床試験）に乗り出す方針を決めた。


　国の承認を受けるためのデータを集め、健康保険が適用される医療を目指す。

　乳房修復は現在、シリコーンや本人の脂肪移植が主流。しかしシリコーンには感染症の危険性、脂肪は体内に吸収され効果が持続しないなどの欠点がある。また健康保険も適用されない。

　一方、幹細胞は体を作る大もとの細胞で特定の細胞に変化したり自分をコピーしたりできる。九州大などの再建法は、本人の腹部から２００〜４００ミリ・リットル前後の脂肪を採取。専用の分離器で幹細胞を多く含む細胞群を取り出し、乳房を失った部分の筋肉と皮膚の間に２〜３ｃｃずつ３０〜４０回注入、生着すると修復される。拒絶反応が起きにくく、より自然な形になるという。

（2011年1月2日17時17分 読売新聞）
」

「野鳥が謎の集団死、米・アーカンソー州」

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「野鳥が謎の集団死、米・アーカンソー州」
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4615181.html


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　野鳥が謎の集団死です。アメリカ・アーカンソー州で、数千羽の野鳥が空から落ちて死ぬというミステリーがありました。

　ほとんどが「クロムクドリモドキ」という北アメリカに生息する鳥で、人口４５００人の町で４０００羽から５０００羽の死骸が見つかったということです。

　大晦日から元日にかけて落下したものとみられますが、原因はまだ分かっていません。州当局では集めた死骸を研究施設に送って、詳しく調べることにしています。（03日08:59）
」

「念じれば伝わるシステム、この夏にも製品化 産総研が計画を前倒し」

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「念じれば伝わるシステム、この夏にも製品化　産総研が計画を前倒し」
http://sankei.jp.msn.com/economy/it/110103/its1101030001000-n1.htm


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2011.1.3 00:00

　言葉や身体が不自由でも、念じるだけで意思を伝えることのできるシステムが、今年夏にも製品化されることが２日分かった。開発した独立行政法人・産業技術総合研究所（産総研）が平成２５年の発売を予定していたところ、進行性の神経系難病患者らの要請が相次いだため、計画を前倒しする。医療機器メーカーを通じて発売する予定で、価格は５０万円以下になる見込みという。
　システムは「ニューロコミュニケーター」と呼ばれ、身体や言語機能を使った意思伝達ができない患者らを想定して産総研の長谷川良平グループ長が開発した。利用対象となる患者は、脊髄小脳変性症（推定患者数は約２万人）や多発性硬化症（同約１万人）といった神経系難病患者のほか、脳卒中などを含め国内で数十万人とみられる。
　患者は脳波が測定できる８つの電極がついた特殊な帽子（ヘッドキャップ）をかぶり、モニター画面に向き合う。頬に力を入れると電源が入り、画面に「飲食する」や「移動する」など複数の項目が順番に点滅する。選択したい項目が点滅するときに強く念じると、コンピューターが脳波の形状を読み取り、次の画面に進む。

　歯磨きをしたいときには第１画面で「移動する」、第２画面で「洗面所」を選び、第３画面で「手洗い」「洗顔」などとともに表示される「歯磨き」を念じれば、コンピューターの音声で「歯磨きがしたいです」と告げることができる。
　昨年春に発表したところ、脊髄小脳変性症などの患者から「早く利用したい」といった問い合わせや相談が相次いだ。このため計画を繰り上げ難病患者らの期待に応えることにした。
　システムは昨年１２月に厚生労働省を通じて日本生活支援工学会の倫理審査の承認を取得。産総研では月内にも在宅患者を訪問し、使い勝手の検証などを急ぐ。
　開発をめぐる研究事業は２１年度補正予算で１０億円の助成金対象となり、２２年度から実用化に向けた取り組みが本格化していた。
」

「所在不明の小中学生３２６人 文科省の調査で判明」

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「所在不明の小中学生３２６人　文科省の調査で判明」
http://sankei.jp.msn.com/life/education/110101/edc1101012238001-n1.htm


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2011.1.1 22:37

　昨年、行方不明高齢者が社会問題となったが、住民票がありながら１年以上所在不明な小中学生も全国で３２６人（小学生２３８人、中学生８８人）に上ることが、文部科学省の学校基本調査（昨年５月１日現在）で分かった。さらに、産経新聞の調べで各教育委員会のずさんな調査の実態が判明。実際にはこれ以上の児童生徒が所在不明とみられ、憲法で保障されている教育を受ける権利がないがしろにされている可能性がある。
　日本国籍を持ち、住民登録されている児童生徒については、各市区町村の教委が学齢簿を作る。所在確認できず１年経過した児童生徒は学齢簿から抹消し、別の「簿冊（ぼさつ）」を作成。教委は毎年５月１日の学校基本調査で、簿冊記載の児童生徒の累計を「１年以上居所不明数」として文科省に報告することになっている。
　同省によると、該当する児童生徒は、調査開始時の昭和３６年は１３６５人（小学生６９６人、中学生６６９人）で年々減少し、４７年には２３９人（同１８４人、５５人）まで減った。しかし、平成３年以降は少子化で全体数が減少しているにもかかわらず、一向に減っていない。
　同省学校基本調査係は「（不明児童生徒は）一家での夜逃げやＤＶ（家庭内暴力）で身を隠したケースなどが相当し、昔から一定数はいる。統計内容を分析したことはない」とする。
　実態を調べるため、本紙は昨年１１〜１２月、１９の政令指定都市に聞き取り調査を行った。その結果、学校基本調査に正しく回答していたのは、相模原、北九州、福岡のわずか３市だった。
　横浜、川崎、新潟の３市は毎年度「ゼロ」と報告。「３月末に学籍から抹消した児童生徒はいるが、５月１日時点はゼロ」としたという。このほか、「行方不明の子供は学期末に学籍を抹消するため、１年以上の所在不明はいない」（神戸市）などの回答もあった。数字を報告している札幌、仙台、千葉、大阪、堺、岡山の各市でも「就学時に所在不明で入学しなかった子供は学齢簿を作らないので、カウントしない」などとし、実態を反映していなかった。
　児童福祉に詳しい子どもの虹情報研修センター（横浜市）の川崎二三彦（ふみひこ）研究部長は「学校は『去る者は追わず』の姿勢。住民票を移さずに不明になると、多くの子供が転居先で学校に通っていない可能性もある」と指摘している。（村島有紀）
」

2011年01月02日のつぶやき

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knoike / Kenzi NOIKE
「世紀末オカルト学院」が，6（木）深夜から再放送されるらしい． | http://bit.ly/fGERJs　at 01/02 17:28

knoike / Kenzi NOIKE
2011年01月01日のつぶやき | http://bit.ly/iaLyVj　at 01/02 02:34